こんにちは！ ショウシ(@shouhi_zaiteku)です。
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今回は年収200〜1,000万円までのふるさと納税の控除額シミュレーション結果と還付額の計算方法を解説します。
私も毎年楽天ポイントを貯めながらふるさと納税してます。
▼ふるさと納税
扶養家族や住宅ローン控除やiDeCo(イデコ)の加入有無によっても、控除額は変わってきます。
自身の所得税と住民税と、照らし合わせて確認してください。
ふるさと納税で唯一難しいのはこの上限額ですが、ざっくり計算でOKなので難しく考えすぎなくてOKです。
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本記事の内容
- 年収別ふるさと納税控除額早見表
- 所得控除の一例を紹介
- ふるさと納税還付額の計算方法
ふるさと納税を詳しく知る
＼ふるさと納税を基礎から知る／
年収200〜1,000万円のふるさと納税の控除額シミュレーション・早見表
独身または夫婦・共働きまたは子(16歳未満)の家庭
| 給料収入(年間) | 独身又は共働き夫婦 | 夫婦(専業主婦・パート含む) +子(16歳未満)を含む |
| 200万円 | 15,000円 | 6,000円 |
| 300万円 | 28,000円 | 19,000円 |
| 400万円 | 43,000円 | 33,000円 |
| 500万円 | 61,000円 | 49,000円 |
| 600万円 | 77,000円 | 68,000円 |
| 700万円 | 109,000円 | 85,000円 |
| 800万円 | 131,000円 | 120,000円 |
| 900万円 | 153,000円 | 141,000円 |
| 1,000万円 | 177,000円 | 165,000円 |
独身または共働き夫婦、夫婦(専業主婦・パート含む)または子1人家庭のふるさと納税額をシミュレーション・早見表は表の通りです。
子(16歳未満)は扶養控除の対象にはなりませんので、お子さんのいないご家庭でも同額になります。
年収200〜1,000万円の人は表の上限額を参考にしてください。
共働き夫婦または子(1〜2人)の家庭
| 給料収入(年間) | 共働き夫婦 +子1人(16歳以上19歳未満) |
共働き夫婦 +子1人(19歳以上) |
共働き夫婦 +子1人(16歳以上19歳未満) +子1人(19歳以上) |
共働き夫婦 +子2人(19歳以上) |
| 200万円 | 6,000円 | 3,000円 | ー | ー |
| 300万円 | 19,000円 | 15,000円 | 7,000円 | 4,000円 |
| 400万円 | 33,000円 | 29,000円 | 21,000円 | 16,000円 |
| 500万円 | 49,000円 | 44,000円 | 36,000円 | 32,000円 |
| 600万円 | 69,000円 | 66,000円 | 57,000円 | 48,000円 |
| 700万円 | 86,000円 | 83,000円 | 75,000円 | 72,000円 |
| 800万円 | 120,000円 | 116,000円 | 107,000円 | 90,000円 |
| 900万円 | 141,000円 | 138,000円 | 128,000円 | 126,000円 |
| 1,000万円 | 166,000円 | 163,000円 | 153,000円 | 140,000円 |
共働き夫婦または子(1〜2人)のご家庭のふるさと納税額をシミュレーション・早見表は表の通りです。
お子さんが16歳未満の場合は上表を参照してください。
16歳以上のお子さんには、扶養控除がありますので上限額が変わります。
専業主婦(パートを含む)または子(1〜2人)の家庭
| 給料収入(年間) | 夫婦(専業主婦・パート含む) +子1人(16歳以上19歳未満) |
夫婦(専業主婦・パート含む) +子1人(19歳以上) |
夫婦(専業主婦・パート含む) +子1人(16歳以上19歳未満) +子1人(19歳以上) |
夫婦(専業主婦・パート含む) +子2人(19歳以上) |
| 200万円 | ー | ー | ー | ー |
| 300万円 | 11,000円 | 7,000円 | ー | ー |
| 400万円 | 25,000円 | 21,000円 | 12,000円 | 8,000円 |
| 500万円 | 40,000円 | 36,000円 | 28,000円 | 23,000円 |
| 600万円 | 60,000円 | 57,000円 | 43,000円 | 38,000円 |
| 700万円 | 78,000円 | 75,000円 | 66,000円 | 63,000円 |
| 800万円 | 110,000円 | 107,000円 | 85,000円 | 82,000円 |
| 900万円 | 132,000円 | 128,000円 | 119,000円 | 115,000円 |
| 1,000万円 | 153,000円 | 150,000円 | 140,000円 | 137,000円 |
夫婦(専業主婦・パート含む)または子(1〜2人)のご家庭のふるさと納税額をシミュレーション・早見表は表の通りです。
お子さんが16歳未満の場合は上表を参照してください。
奥様が専業主婦の場合は、配偶者控除で上限額が変わります。
ふるさと納税の控除額シミュレーション・早見表で使用している所得控除の種類を解説
所得控除の種類を解説
- 配偶者控除
- 扶養控除
- 基礎控除
- 社会保険料控除
ふるさと納税控除額シミュレーション・早見表で使用している所得控除の種類を解説します。
基本的な所得控除のみ使用していますので、解説する所得控除は条件に該当すれば誰でも使用可能です。
それでは詳しく見ていきましょう。
配偶者控除を解説
- 共働き夫婦：配偶者控除0万円
- 夫婦(専業主婦・パート含む)：配偶者控除38万円
配偶者控除控除とは、夫婦で配偶者を養っているご家庭に適用されます。
奥様が専業主婦のご家庭が対象です。
奥様がパート勤めの場合でも、配偶者控除の範囲内であれば配偶者控除が適用されます。
奥様が正社員で働いているご家庭は適用されません。
またご主人の年収が1,000万円以下の場合は適用されません。
配偶者の年収が110〜201万円までの場合は、収入に応じて適用される配偶者特別控除がありますが、シミュレーションでは割愛します。
今回の例では、共働き家庭では配偶者控除なしで計算しています。
ココがポイント
配偶者控除は、奥様の年収が103万円以下の場合に適用される
扶養控除を解説
- 16歳〜18歳：38万円
- 19歳〜22歳：68万円
- 70歳以上：48万円
- 70歳以上で同居：58万円
扶養控除とは、高校生以上のお子さんがいる家庭、もしくは70歳以上の両親を養っている家庭に適用されます。
16歳未満のお子さんの場合は適用されません。
もしお子さんが2人以上いれば、人数分の控除が適用されます。
今回の例では70歳以上のご両親は計算していませんが、家庭の状況に応じて計算してみてください。
ココがポイント
- 16歳以上のお子さんに適用
- 70歳以上の両親に適用
基礎控除を解説
基礎控除は誰でも受けられる控除で、一律38万円は控除されます。
今回のシミュレーションでもすべてのケースで一律で控除しています。
社会保険料控除を解説
健康保険や、国民年金や厚生年金や国民年金基金など、公的な社会保険を支払った金額を控除される制度です。
社会保険料控除は標準報酬月額を基準に徴収されますが、今回のシミュレーションでは一律収入の15%を基準に計算しています。
計算方法は割愛しますが、自身がいくらほど社会保険料を支払っているのか確認しておいてください。
社会保険料控除には、iDeCo(イデコ)の支払い金額も含まれます。
ココがポイント
- 今回のシミュレーションでは一律15%で計算
- イデコに加入している場合は、イデコの分も適用される
ふるさと納税の還付・控除額の計算方法は？所得税・住民税の控除額の計算方法を解説
ふるさと納税による寄付金控除の計算式を解説します。
寄付金控除は「所得税からの控除」と「住民税基本分からの控除」・「住民税特例分からの控除」の3つの控除の合計金額の控除になります。
ふるさと納税で受けられる控除
所得税からの控除 + 住民税基本分からの控除 + 住民税特例分からの控除
所得税からの控除
所得税からの控除額 = (ふるさと納税額 - 2,000円) × 所得税からの税率 × 復興税率1.021
所得税からの控除額は上記計算式で求められます。
所得税からの税率は自身の年収による累進課税方式になっていますので、年収によって異なります。
ほとんどの人は20%の税率になるでしょう。
の所得税の税率がわからない人はこちらから調べられます。
また所得税からの控除については、総所得金額の40%を超えない範囲でふるさと納税が可能です。
住民税基本分からの控除
住民税基本分からの控除額 = (ふるさと納税額 - 2,000円) × 10%
住民税基本分からの控除額は上記計算式で求められます。
こちらの計算式は誰でも共通です。そのまま適用できるので簡単ですね。
また住民税基本分からの控除については、総所得金額の30%を超えない範囲でふるさと納税が可能です。
住民税特例分からの控除
住民税特例分からの控除 = (ふるさと納税額 - 2,000円) × (90% - 所得税からの税率 × 復興税率1.021)
住民税特例分からの控除は上記計算式で求められます。
こちらも所得税からの控除同様に年収によって所得税率が変わりますので、自身の年収と照らし合わせて確認しておきましょう。
また住民税基本分からの控除については、住民税所得割額の20%を超えない範囲でふるさと納税が可能です。
【ふるさと納税】まとめ記事
ふるさと納税については、理解できましたか？
ふるさと納税はサイトによって貰えるポイントが違いますので、お得なふるさと納税サイトで寄付してみてください。
ふるさと納税についてのまとめ記事です。ふるさと納税について、全体を理解しておきましょう。まとめ記事は、「この記事を読む」をタップしてください。
まとめ：ふるさと納税の控除額シミュレーション・早見表と還付額の計算方法を解説
ふるさと納税の控除額シミュレーション・早見表と還付額の計算方法はいかがだったでしょうか。
| まとめ | |
| ふるさと納税の上限額の計算方法 | 所得税と住民税をそれぞれ計算する |
| カンタンに知る方法 | ふるさとチョイスのシミュレーションを使う |
扶養家族や住宅ローン控除やiDeCo(イデコ)の加入有無によっても、控除額は変わってきます。
自身の所得税と住民税と照らし合わせて確認してください。
ふるさと納税で唯一難しいのはこの上限額ですが、ざっくり計算でOKなので難しく考えすぎなくてOKです。
現状のふるさと納税は、購入価格の1%が楽天ポイントで還元される楽天ふるさと納税が最もお得です。
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楽天市場でふるさと納税ができて、お買い物マラソンの対象ですし、びっくりするほどポイントが貯まりますよ。
